派遣スタッフとして働く場合は、正社員のように就業先企業と直接契約が結ばれるのと違い、派遣会社と雇用契約が結ばれます。契約社員、正社員とは異なり、派遣スタッフへの就業条件の明示やお給与の支払いは、派遣会社が行います。派遣先企業からは、仕事内容や残業についての指示や、勤怠チェックなどを受けることになります。

派遣契約の種類によって、派遣スタッフの立場も異なります。「一般派遣」の場合は、派遣期間中のみ派遣会社と雇用形態を結びます。これに対して、「特定派遣」の場合は、派遣先が決まっていないときでも、常に派遣会社の社員（契約社員含む）として雇用関係にあります。

派遣先企業の多くは新卒の派遣スタッフに、新卒社員と同レベルの仕事を任せています。特に「紹介予定派遣」の場合は、派遣先企業は社員候補としてその派遣スタッフを見ています。派遣期間中の仕事の成果も参考にして、正社員として採用するかどうかを見極めるため、補助的な仕事ばかりを与えられることはないでしょう。また、紹介予定派遣でなく、一定の職種・仕事でキャリアを積んでいきたい場合も、その仕事のプロになることが期待されているため、その人の能力が伸びるような仕事を紹介してくれます。

派遣会社で行われる面接で職種などの希望を伝えると、派遣会社の人がプロの視点であなたに向いている企業・仕事をアドバイスしてくれます。その後（選考がある場合は、選考に通った後）、派遣会社から仕事の紹介がきます。派遣会社があなたに合うと判断した仕事でも、断ることはもちろん可能です。仕事内容などをじっくり聞いたうえで、判断しましょう。

社会人として働いたことのない新卒者には、専門能力はあまり問われません。その代わり、将来性は期待されています。派遣会社は派遣スタッフの能力アップのためにさまざまな研修を用意しているので、それらや仕事の現場を通じて多くのことを吸収していこうというやる気を備えた人なら、十分働いていけるでしょう。

電話応対やビジネスレターの書き方をはじめとするビジネスマナー研修、ワードやエクセル、パワーポイントなどのビジネス用アプリケーションソフトの研修（OA研修）、金融、営業、経理、貿易など各分野のキャリアを充実させる職種別研修、TOEICテストやビジネス英会話といった語学研修など、派遣会社によってさまざま。独自の研修制度がない派遣会社は、スクールとの提携や受講料援助などの制度を用意している場合もあります。

選考手段は、面接と適正検査が一般的です。面接では、前向きに仕事に取り組める人かどうかという点が問われ、適性検査では、一般常識テストやOA操作能力検査などが行われることが多いようです。（※選考の有無、内容については企業によって異なります）

社会保険や労働保険については、加入することが法律で定められています。社会保険（健康保険、厚生年金保険）は、２カ月以上勤務することが条件で、１カ月の労働日数と１日または１週間の労働時間が派遣会社の社員の４分の３以上なら加入が原則。労働保険のうち労災保険は就業期間の長短にかかわらず適用され、雇用保険は週の労働時間が20時間以上で１年以上勤務の見込みがある場合に加入する規則になっています。

有給休暇は社員と同様に取ることができます。６カ月以上継続して働き、その間の所定労働時間の８割以上出勤している場合に10日間付与され、それ以降は、１年続けて働くごとに、１日ないしは２日ずつ加算されます（最高20日まで）。ただし、労働日数が週４日以下の場合は、その日数に比例して付与日数が少なくなるので要注意。「継続して働く」というのは、同じ派遣会社での勤務が続いたということで、派遣先が変わっても継続していることになります。

派遣先へ通うための交通費は、別に支給する派遣会社と、時間給に含めて支給する派遣会社があるので、あらかじめ確認しておきましょう。また、派遣は基本的には時間給で設定されているため、ボーナスや退職金を支給していない派遣会社が多いようですが、派遣会社に直接確認するようにしましょう。